矯正治療の抜歯

抜歯を全くしない矯正治療は可能?

抜歯を避ける矯正治療は良い矯正?

従来の矯正は抜歯矯正が一般的で、重なり合った歯が動くスペースを確保するため、 多くの場合小臼歯(前から4番目または5番目の歯)を抜いて矯正治療を行っていました。
それぞれの歯には役割があり、それらの歯が欠けると顎や他の歯への負担が増えるなどのデメリットも生じます。最近は抜歯を最小限に抑えた矯正治療も症状によって可能となり、「遠心移動」という奥歯をより奥に移動する方法を主に使って治療します。


ただし治療に際して歯を全く抜かないという訳ではなく、治療に悪影響を及ぼす可能性のある親知らずは抜歯して治療します。

抜歯を避ける矯正治療のメリット

  1. 1 健康な歯を大切に考えるマウスピース型矯正

    重なりあった歯を整列させるためのスペースが必要となり、従来は抜歯でそのスペースを作っていました。大切な健康な歯を抜くことに抵抗があるのは、患者さんだけでなく歯科医も同様です。そこで歯を抜かずに動かすスペースを作りだします。

  2. 2 シミュレーションで治療結果を見える化

    治療前シミュレーションを行うことで抜歯はしたくないけれど抜かない矯正が可能かどうか、治療前にシミュレーションで確かめることが可能です。非抜歯で矯正を行った場合にはどのような歯並びになるか?確認したうえで治療を決めることができます。

抜歯を避ける矯正治療の流れ

  1. ー1ー
    矯正結果を3Dシミュレーションで事前確認

    スキャニングを行ったお口の中のデータを使ってマウスピース型矯正をシミュレーションします。これまでの歯型模型ではなくリアルタイムで 3D であなたのお口そのものをコンピューターに取り込むものです。画面上で抜歯矯正をした場合、しない場合を比較して理想的な「歯並び」にどちらが適切かを判断します。矯正治療専門の歯科医師が精査し、正しいかみ合わせ、歯並びへ向けて治療計画を立てていきます。
    矯正治療の知識を持った医師によるこの確認作業が治療の成功を左右する重要な過程となります。
    モニターを利用して術前の歯の動きをシミュレーションすることができますので、治療の過程や整った歯並びをご自身の目で確認でき、モチベーション維持につながります。

  2. ー1ー
    マウスピースの製作・装着

    治療計画をデータと共に米アライン社へ送信、マウスピースの製作をします。マウスピース型矯正治療には、「クリンチェック」と呼ばれる独自の仕組みがあり医師の治療計画に加え世界中から蓄積された治療実績からダブルチェックをおこないます。これが高い成功率の秘密です。
    はじめの期間については約1ヶ月に1度の間隔で通院していただき、調整などを行います。
    その後、各治療段階に合わせて、歯科医の指示に従いながら2週間に1度のペースで付け替えをご自分で行います。
    この間の通院頻度は1ヶ月から3ヶ月に1回程度(*症状によります)になりますが、歯の動きに不安がある場合などはすぐご来院ください。通常は約2〜3年で治療は完了します。
    治療中の注意点: マウスピースは1日20時間以上装着してください。食事や歯磨きの際には外すようにしましょう。

  3. ー1ー
    抜歯を最小限に抑える
    マウスピース型矯正の方法

    顎のスペースに対して歯が多いのに、どうして抜かないで矯正ができるのか不思議に思う方も多いようです。代表的な方法は「遠心移動」というもので、まず噛み合わせや矯正治療に悪影響を及ぼす親知らずを抜歯して「すき間」をつくり、歯を奥(後)の方向に動かすことで正しい歯並びをつくります。健康な歯に影響のないよう精密に進めます。
    また奥と歯の間に人工的に僅かに「すき間」を作ることで歯を動かすなど様々な方法があり、最初のシミュレーションで最適の組み合わせをあなたに治療計画としてご提案します。

  4. ー1ー
    治療完了後、保定期間へ

    舌の癖などで歯並びが元に戻ってしまうこと(後戻り)がありますので、これを防ぐために約1〜3年はリテーナーと呼ばれる保定装置を付けていただきます。同時に2〜6ヶ月に1度のペースで通院していただき、噛み合わせなどのチェックを行います。万が一後戻りをしてしまった場合には軽度な歯列矯正用のマウスピースシステムもございますのでご検討ください。

マウスピース型矯正の費用
(デンタルローンのご利用)

治療内容 治療費 月々のお支払い額例
実質年率3.9% 120回払いの場合
マウスピース型矯正
(インビザライン)

918,000円(税込)

9,200円(税込) / 月

治療費詳細ページへ

※こちらで紹介しているマウスピース型矯正装置(インビザライン)は、完成物薬機法の対象外となるため、医薬品副作用被害救済制度の対象となりません。